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2026
6/2
12:00
3/31
23:59
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オンデマンド配信
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視聴には、「日本医工研究所 医工連携DXプラットフォーム」の参加登録が必要となります。
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視聴には、「第2回 医療機器の滅菌バリデーションとQMS省令、滅菌バリデーション基準の滅菌関連要求概要」への参加登録が必要です。 参加登録がお済みでない方は、「参加登録」よりチケットの購入をお願いいたします。 配信期間:2027年3月31日まで 当日リアルタイムおよび視聴権限のアカウントをお持ちの方は、改めて参加登録いただく必要はございません。ログインの上でご視聴ください。 |
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領収書、参加証明書、受講証明書等は、下記よりダウンロードいただけます。
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▼ 概要
薬機法・QMS省令に基づき、滅菌バリデーションの核心である据付(IQ)、運転(OQ)、稼働性能(PQ)の適格性の確認の具体的な流れと要求事項を解説します。
企業の社会的責任の観点から、文書化、バイオバーデン管理、変更管理など、査察時に重点的にチェックされる項目を学ぶことができます。
また、外部委託時の製造販売業者の最終責任や各滅菌法の滅菌バリデーションに関する留意点についても解説します。
▼ 講義項目
・滅菌に関するルール要求とコンプライアンス遵守(企業の社会的責任)
・滅菌バリデーションとは
・QMS症例の滅菌要求事項とその解説と留意点
・滅菌バリデーション基準の要求事項とその解説と留意点
・各滅菌法の滅菌バリデーションの留意点
▼ 主な対象者
・QMS運用・管理を担当する品質保証部門の方
・滅菌工程のバリデーション計画・実施に関わる実務者
・滅菌業務を外部委託している企業の管理・監督者
講師:山瀬 豊 氏
(株式会社日本医工研究所 PLAN-ETプログラム アクセラレーター
価値創造&バリデーション支援センター 代表)
配信期間:2027年3月31日まで
受講料:¥15,000(当日リアルタイムおよび視聴権限のアカウントをお持ちの方は、追加料金なしで再聴講可能です。)
受講証明書:受講後、下記URLより発行いただけます。
https://cpk.jp/mypage/24/training
※講義視聴後に表示される「視聴完了を記録」をもって、受講とみなします。
講師 山瀬 豊 氏のご紹介
● 所属
株式会社日本医工研究所 PLAN-ETプログラム アクセラレーター
価値創造&バリデーション支援センター 代表
●業務概要
技術、経営営業等支援、品質技術支援、専門技術教育・講師、技術イベント企画、プロセスイノベーション提案、マーケティング・プロモーション、経営支援、顧問、コンサルティング、共同研究
●業務分野
・殺菌・滅菌(医療機器、医薬品、再生医療、包装容器、食品飲料容器、食品飲料等)
・バリデーション(科学的妥当性検証とその手法の他分野展開)
・電子線、放射線素材改質・機能化(工業材料、自動車、半導体、医療機器等)
・環境改善、対策 (水浄化、ガス浄化処理、従来代替法等)
・医薬品、医療機器の無菌化品質、GMP・QMS、薬事承認申請等
・経営戦略、マーケティング、営業技術イベント企画、研究開発、新規事業等提案
●技術
・ISO/TC198 医療用品滅菌/バリデーション WG2 国内委員、JIS作成委員
●資格
第1種放射線取扱主任者、第1種作業環境測定士、第2種 電気工事士、潜水士
●業界経験
・医療機器業界各委員(日本医療機器産業連合会、日本医療機器テクノロジー協会)/QMS委員会、滅菌委員会、ディスポ部会等委員
・日本防菌防黴学会 評議員 審査委員
・日本食品照射研究協議会 理事
・日本医療機器学会 委員
●主職務経歴
・東電福島第ニ原子力発電所 放射線安全管理 教育講師
・住友重機械 新規事業 電子照射応用開発センター設立(文科省、厚労省折衝)
・住友重機械 量子機器事業部 新規開発営業兼務
・滅菌に関する微生物試験受託サービス設立、電子線滅菌法の認知度向上イベント企画実施
・国内大手点眼薬メーカーの点眼薬容器の電子線滅菌化
・国内大手医薬品メーカーの栄養ドリンク剤アルミキャップの電子線滅菌化
・国内初 医療機器の電子線滅菌 製造業許可、薬事承認取得 その後 各医療機器メーカー
・世界大手医療機器メーカー救急絆創膏の電子線滅菌化 技術責任者
・国内初 無菌製剤の電子線滅菌 製造業許可、薬事承認取得 責任者
・国内初 無菌製剤の電子線滅菌&ドジメトリックリリース化(無菌試験省略)
・各国内大手医療機器メーカーの電子線滅菌装置導入支援、コンサル
・その他 GMP、PIC/S GMP、QMS、ISO13485,ISO9001,ISO14001 社内責任者
●研究発表
・日本防菌防黴学会、日本医療機器学会、高分子学会、アイソトープ放射線研究会等多数
●論文・著書
・日本製剤機械研究学会、日本防菌防黴学会、日本医療機器学会、日本規格協会、各専門誌等で多数 (国会図書館データベース参照)