個人情報保護の観点から、現在も診療情報のやり取りにはファックスが用いられている。しかし、たとえば呼吸器外科領域では、CT画像を一瞥することで診断に至る可能性があるにもかかわらず、ファックスでは「200dpiでの送信」に対して「98dpiしか表示できない受信機」が多く、黒塗りのような画像になってしまい、診断情報が阻まれている。もはやファックスによる過不足のない診療情報共有は不可能であり、FAXの技術的なバージョンアップも見込めない以上、それに代わる情報インフラの整備は喫緊の課題である。電子カルテシステムの全国統合を待つ余裕は、もはやない。実際には、個人情報に配慮しつつもLINEで画像を共有している医療チームがほとんどであり、現場のニーズに即した、より安全かつ柔軟な日本固有の医療用SNSやアプリケーションの構築が必要である。Join（株式会社アルム）など既存の医療従事者向けコミュニケーションアプリを、地域医療の情報インフラとして積極的に導入することが、患者の診療情報を的確に共有するために不可欠であると考えられる。